現実大技林

GREAT REAL CHEAT CODES

現実という巨大なゲームの、隠しコマンド。合法で・持続して・出典のある技だけを収録する。グレーは正直にグレーと記す。
※作者は税理士でも弁護士でもない。金の動く技は一次情報+専門家で最終確認を。制度は改正で消える=随時更新。

収録 9技 / 検証 2026-07-04 / 合法・持続・出典のみ収録

技 001 / OUJ-GAKUWARI
学生合法

放送大学の「学生証」で各種学割を開放

効果
全科履修生として入学すると学生証が発行され、各種学割の対象に。目玉は Adobe Creative Cloud アカデミック版(通常 月7,780円 → 学生 初年度 月2,180円)。学び自体も安く「コスパ最強大学」と評される。
条件
Adobeアカデミック版は規約上「全科履修生・修士全科生」限定(科目・専科履修生は対象外)。Adobe側が在籍確認することあり=申込前に現行規約を要確認。
リスク
「使えなかった」実例あり。入学費用と学業の手間。
皇帝はAdobeを使う側=入学コストを差額で回収しうる。学生身分は学びの副産物。
出典:放送大学ライフ / 西村昌浩税理士事務所 / 検証記事(inovativeworks)
技 002 / MICRO-HOUJIN
法人×個人グレー要注意

マイクロ法人×個人事業「二刀流」で社保を最安化

効果
個人事業を続けつつ代表1人のマイクロ法人を作り、役員報酬を最低限に設定 → 社会保険を最低ラインで加入。本人分のみで、扶養家族が何人いても追加負担なし。
条件
法人と個人事業の業種は「別」にする必須(同業は所得分散=違法)。設立費用・時間、申告が個人+法人の2本。税理士必須。
リスク
将来の厚生年金が最低限=もらえる年金も最低限。制度改革で損になる可能性。会社員なら兼業規制の確認を。
「型として知る」枠。副業CFが育った段階で効く設計。
出典:小谷野税理士法人 / SOVA / 植村会計事務所
技 003 / SAFETY-KYOSAI
法人・事業合法

経営セーフティ共済(倒産防止共済)で掛金を全額 経費/損金

効果
掛金 月5千〜20万を全額 損金/必要経費に算入。取引先が倒産した時は無担保・無保証で借入も可。
条件
本質は課税の繰り延べ(解約時に解約手当金が全額 益金/事業所得として課税)。退職金支払年や赤字年に解約して相殺する出口戦略とセットで初めて効く。
リスク
40ヶ月未満の解約は元本割れ(掛け捨て)。2024年10月以降、解約後2年間は再加入しても掛金を損金にできない。
「最強の節税」と言われるが実体は繰り延べ。出口設計が命。
出典:千代田税理士法人 / SOVA / 税制改正メモ(小菅CPA)
技 004 / SHOKIBO-KYOSAI
個人事業合法

小規模企業共済=掛金 全額 所得控除(自分の退職金を作る)

効果
掛金 月1千〜7万(年最大84万)が全額 所得控除。税率30%なら年 約25万の節税。受取は退職所得扱いで出口も有利。無担保の貸付制度(利率0.9〜1.5%)も使える。
条件
年間で安定した利益がある人向け。掛金は途中で変更可。
リスク
加入20年未満で元本割れ、12ヶ月未満は掛け捨て。法人化すると準共済金扱いで退職所得の優遇が弱まる。廃業/退職まで資金が寝る。
個人事業主の「退職金+節税」。技003とセットで最強格。
出典:マネーフォワード / 小谷野税理士法人 / ダイヤモンド
技 005 / SHIN-NISA
個人・投資合法

新NISA=運用益がまるごと非課税(年360万・生涯1800万)

効果
年間360万(つみたて120万+成長240万)まで投資でき、値上がり益・配当が全額非課税。生涯の非課税保有枠は1,800万(成長枠のみなら1,200万)。通常 約20.315%の税がゼロに。
条件
使わなかった枠は翌年に繰越不可。売却すれば枠は翌年復活。2027年からこどもNISA(0〜17歳・年60万/上限600万)も。
リスク
元本保証なし(投資)。短期で使う予定の金は入れない。
「税を払わない」最大級の合法枠。長期の積立と相性最強。
出典:楽天証券 / SBI証券 / 金融庁
技 006 / IDECO
個人・老後合法

iDeCo=掛金が全額所得控除+運用益非課税(三重の優遇)

効果
掛金が全額所得控除(節税)、運用益も非課税、受取時も退職所得/公的年金控除。自営は月6.8万(2027/1から7.5万=年90万)、企業年金なし会社員は月2.3万→6.2万に拡大予定。
条件
原則60歳(受給開始は65歳まで可)まで引き出せない=老後資金専用。加入時・口座管理手数料あり。
リスク
途中で下ろせない流動性リスク。自営は付加年金・国民年金基金と枠を共有。
「節税しながら老後資金」。NISA=いつでも/iDeCo=老後専用で控除が強い、と役割が違う。
出典:マネックス証券 / 楽天証券iDeCo / りそな銀行
技 007 / FUKA-NENKIN
個人事業・第1号合法

付加年金=月400円で「2年で元が取れる」年金上乗せ

効果
国民年金保険料に月400円足すだけで、将来「200円×納付月数」が毎年もらえる。受給2年で元が取れる破格の利回り。付加保険料も全額 社会保険料控除。
条件
国民年金 第1号被保険者(自営・フリー等)限定。国民年金基金とは併用不可。
リスク
受給前や受給開始2年以内に死亡すると元本割れ。iDeCo加入中は付加を払うとiDeCo拠出枠が減る。繰上げ受給は減額も連動。
「知る人ぞ知る最強利回り」。第1号なら入らない理由が薄い、まさに隠しコマンド。
出典:マネイロ / navinavi / りそな銀行
技 008 / KOGAKU-RYOYOHI
全員・医療合法

高額療養費制度=医療費の自己負担に「月の上限」

効果
1ヶ月の医療費自己負担が所得区分ごとの上限を超えると、超えた分が払い戻される。事前に「限度額適用認定証」を出せば窓口負担自体が上限まで。がん等 高額治療の防波堤。
条件
保険適用の医療費が対象(差額ベッド・食事等は対象外)。暦月(月単位)で計算。
リスク
2026年8月から上限が全区分で引き上げ(区分により +1,500〜+17,700円)。負担増方向なので過信しない。長期療養者向けに年間上限が新設。
「ハック」というより知らないと損する制度。改正で目減り中=正直に併記。
出典:厚労省 / freee / 日本経済新聞
技 009 / FURUSATO
全員・寄付合法

ふるさと納税=実質2,000円で返礼品+税控除

効果
自治体に寄付すると(寄付額−2,000円)が所得税・住民税から控除。実質2,000円の負担で各地の返礼品がもらえる。基本の仕組みは2025改正後も不変。
条件
控除には上限(年収・家族構成で変動)。ワンストップ特例 or 確定申告が必要。
リスク
2025年10月から寄付サイトのポイント付与は禁止(改悪)。ただしクレカ/決済のポイント還元は継続。上限を超える寄付は自己負担。
定番の合法技。上限内なら「実質2,000円で返礼品」は健在。
出典:四国銀行 / ふるさと納税ガイド / セゾン
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