家庭用蓄電池は「補助金があるから得」と説明されてきた。だが2026年度、東京都をはじめ自治体の補助金は減額や上限強化が相次いでいる。前提が変わった年に、それでも入れる価値があるのか──判断の材料を並べる。
まず、いま生きている補助金を機械で確認する
補助金は「あるかないか」より「いま公募中か」がすべて。当サイトは国のjGrants公式APIから公募中の案件を毎晩自動取得している：🏛 いま公募中の蓄電池系の補助金を見る（締切順・毎晩更新）。自治体分は市区町村サイトの確認が必要で、年度途中で予算切れになることが多い。
補助金が細っても元が取れる家の条件
順に効く条件は3つ。①太陽光が既にある（昼の余剰を夜に回せる）②電気料金プランの昼夜差が大きい③停電リスクへの支払い意思がある。逆に、太陽光なし・オール電化でない・日中在宅なら、投資回収は10年を超えやすい。詳しい損益分岐の計算は蓄電池の元が取れる年数の記事で分解している。
無料相談・一括見積りの「成分」
なぜ無料なのかを先に言うと、相談窓口は販売店への送客で収益を得ているからだ。つまり売り込みは前提として起きる。それでも使う価値があるのは、相見積もりが1社単独見積もりより平均で数十万円安くなる構造があるからで、使い方は「その場で決めない・2社以上の見積書を並べる・kWh単価で比べる」の3点を守るだけでいい。見積書の読み方は見積もりの読み方の記事に詳しい。
出口
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上のリンクは広告（成果報酬型）。相談は無料で購入義務はありませんが、営業提案は行われ得ます。数値の比較は🔋 蓄電池の星空（出典つき・広告では順位が動かない）で。